メディアコントロールや諜報活動などの情報戦や人心操作を目的とした心理戦は、非常に身近なものであるにもかかわらず、多くの人はそれについて知りません。
その結果、数多の人が悪用された情報戦や心理戦の技術により被害を受けてきました。
第二次世界大戦においては、ナチスドイツやナチスドイツを支援する企業はアメリカの対独参戦を防ぐために、アメリカのメディアに親独的な報道をするように働きかけていました。
また、ナチスが大衆煽動などのために心理戦技術を研究し実践していたのは、広く知られていることですし、カルトや悪徳商法の行う「一室に大勢の人を集め、人々の中に潜ませた煽動要員などを用いて熱狂状態を作り出して人を誘導する手口」も使い古された心理戦技術の応用の一つです。
私は情報戦や心理戦に関する知識を基礎教育に取り入れるべきだと思います。
多くの人が情報戦や心理戦の知識を身につければ、それにより情報戦や心理戦の技術を応用したカルトや悪徳商法の手口の多くが陳腐化し、被害を大幅に減らすことが可能となるからです。
また、それは国民に様々な情報操作に対する抵抗力をつけることにもなります。
実社会での実用度を考えれば、これほど有意義な知識は少ないでしょう。
民主主義の根底を成す国民の民度を引き上げるためにも、このような知識を獲得することで国民が知恵をつけることは欠かせないのではないでしょうか。
しかしながら実際は、政府やマスコミが国民に対して恐怖を利用した幼稚な心理戦を仕掛けているのが現実です。
北朝鮮脅威論などの、誇張された脅威論による恐怖で国民を操ろうとするような姿勢がそれです。
彼らにとっては思うままの政策を実現しやすくなるでしょうが、それは国民に不安などの強いストレスをかけます。このような行いは著しく国民の福祉を損ねていると言っていいでしょう。
自らの政策の誤りで散々景気を悪くしておきながら「政治を自分達に任せないと、もっと景気が悪くなる」と主張しているような政治家を見ると、「なに、人を脅迫して、いうことをきかせようとしているんだ」などと思いませんか？
実態にそぐわない脅威でいたずらに恐怖を煽って国民を操ろうとするような政府やマスコミの態度にはうんざりします。
このような状況を打破するためには、国民自らが情報戦や心理戦に関する知識を学び、そのような行いに対して声をあげていく必要があるのではないでしょうか。
多くの人が知恵を身につけることが、過ちを未然に防ぐことにつながる。私はそう思います。